タグ:トランプ

GW10連休の最後の日に爆弾が破裂しました。
今までトランプ大統領は自身のツイートで、貿易交渉は順調に進んでいるとしていました。しかしながら前言を翻し今まで10%の関税をかけていた2000億ドル(約22兆円)の輸入品に関して、金曜日より関税を25%に値上げすることをツイートしました。
以下にトランプ大統領のツイート全文を載せます。

For 10 months, China has been paying Tariffs to the USA of 25% on 50 Billion Dollars of High Tech, and 10% on 200 Billion Dollars of other goods. These payments are partially responsible for our great economic results. The 10% will go up to 25% on Friday. 325 Billions Dollars of additional goods sent to us by China remain untaxed, but will be shortly, at a rate of 25%. The Tariffs paid to the USA have had little impact on product cost, mostly borne by China. The Trade Deal with China continues, but too slowly, as they attempt to renegotiate. No!
筆者なりに翻訳すると以下のようになります。

「10か月間の間、中国は500億ドル(約5.5兆円)のハイテク機器に対して25%、その他の物品2000億ドル(約22兆円)に対して10%の関税を払い続けている。これらの支払の一部は、我々の負担によるものである。この10%は金曜日に25%になる。残り3250億ドルの無関税の物品も間もなく25%になるだろう。米国に支払われた関税はほとんど生産コストに影響していない。ほとんどは中国によって負担されている。中国との貿易交渉は続く。しかし、中国側が意図的に遅らせているので話にならん!」

水曜日からの閣僚級の米中貿易交渉に向けてのブラフ(はったり)という見方がありますが、トランプ大統領のツイートをみれば、「25%はもう決定事項」であり、「現在無税の残り3250億ドルの物品」に関しては今後は関税をかけないことを中国側は交渉できるに過ぎないということが明白です。

そもそも米国の狙いとは?

過去のエントリーで述べた通り、トランプ大統領が求めることは、中国大陸のIT市場をすべてFAANGに明け渡すことです。情報産業の明け渡しは、中国の共産主義体制を揺るがしかねないため、中国側が受け入れっこありません。中国側がいくら石油や大豆をアメリカから輸入しようが、そんな小手先の手段でアメリカは譲歩しないでしょう。

リーマンショック後の財政出動により、世界経済を牽引してきた中国経済ですが、終わりを迎えようとしています。

株価の暴落原因として、貿易戦争がクローズアップされていますが、本丸はズバリ、IT企業への規制の取り扱いでしょう。
グローバル化が進んだ現代ですが、なんと、中国ではFacebook、Google、Twitterなどが使えません。
代わりに中国政府は、同様のサービスを提供する会社を設立し、その時価総額は数十兆円になります。時価総額をテコに中国は米国企業を買収するのです。
いつまでもこんなに都合がいい関係が続くわけもなく、常識的なトランプ大統領が異議を唱えているわけです。
一方で中国は、その政治体制から情報を自分の都合の良いようにコントロールしなければなりません。
つまり、この問題は解決などしないのです。

関税を上げても米国は痛くない

トランプ大統領がツイートした通り、アメリカの関税は全然消費者価格に転嫁されていません。もともと日本と違い中国の製造業の利益率は高めです。つまり、関税を負担するバッファーが中国にはあったのです。
では、25%に関税を上げたことにより、製品が値上がりしたらどうなるでしょうか?
そのことはすなわち、生産の拠点がアメリカに戻っていることを意味し、ラストベルトにおける失業率が改善するだけです。また、15%の関税の値上げにより、330億ドル(約3.6兆円)の税収増が期待できます。
仮に関税で景気が悪くなれば、この3.6兆円を使ってインフラ整備でもすればよいだけです。

中国と米国ではまるで勝負にならない

中国がとれる選択肢は①中国の製造業を守るためにIT市場をアメリカに明け渡す、又は、②IT市場を守り中国の製造業を捨てるの二択しかありません。そもそも、交渉にあたって中国側が切るカードは無いのです。
下の図は、中国と米国の輸入量の比較です。中国が米国に対して課すことができる関税は僅かであり、逆に米国はまだカードを持っているのです。米国は既に5,056億ドルのうち、2500億ドルに対して25%の関税をかけることを決定しています。そして、残り全ての部分に関しても25%の関税をかけると中国に脅しをかけているのです。

import

追い込まれた中国の唯一の対抗手段

先日北朝鮮がミサイルを発射しました。しかし、その後のトランプのツイートが何やら意味深でした。
Anything in this very interesting world is possible, but I believe that Kim Jong Un fully realizes the great economic potential of North Korea, & will do nothing to interfere or end it. He also knows that I am with him & does not want to break his promise to me. Deal will happen!
「この素晴らしい世界はなんだって起こりうる、しかし、私は金正恩が北朝鮮のとてつもない経済的潜在能力を認識し、これを妨害したり終わらせることはしないと信じている。彼はさらに私が彼の側にいることを知っているし、彼は私への信用を壊したくない。ディールは成立する。」

私にはこのトランプ大統領のツイートは、中国に脅されてミサイルを打つことになった北朝鮮に対して、「そっちの事情は理解しているからな!」と言っているように見えます。実質的に中国の対抗手段は北朝鮮を使った揺さぶりしかないからです。

不気味に値を上げていたビットコイン

最近、やたらと値を上げていたビットコインですが、中国の情勢が不安定になればビットコインは値上がりするでしょう。伝統的に中国人は金を身にまとい、国が危なくなると海外へ脱出しました。大幅な金融緩和で貸し出しが増加している中国ですが、投資先があるわけもなく借りた金をビットコインに換金し、逃亡を図る者が続出するはずです。

BTC

今後の展開は?

以下はダウの週足チャートですが、完璧なるヘッドアンドショルダーが完成してしまいました。
長期で3回も高値更新に失敗したのであれば、今後は下げるしかないように見えます。これだけ綺麗なチャートはなかなか見れません。

Dow

暴落の最終章か?

今後は、FRB議長のパウエルが金融緩和をするまでひたすら下げる展開が予想されます。
しかし、上述した通り、高関税によりむしろ米国の雇用環境は良くなる可能性もありますので一筋縄にはいかないはずです。FRBの使命の一つは雇用環境をよくすることです。また、物価の上昇が始まればますます利下げは難しいでしょう。通常、物価が上昇すればそれを抑制するために金利を上げる必要があります。

これから来るであろう暴落局面は資産形成のチャンスです。
また、日経平均の空売りには、その安全性からXMTradingをお勧めしています。
  • 日経平均の空売りにはXM Tradingがお勧め
派手な値動きがあった場合には、日本の証券会社は証拠金0で損切がされずに「追証」と呼ばれる巨額の借金を背負う可能性がありますが、海外FXには追証が存在しないので、安心してトレードをすることができます。人生を破壊するリスクを背負うのはやめて安全なトレードを行いましょう。

1月14日の日経平均は休場ですが、GPIF、日銀がいないだろうという安心感からか、ブログを書いている今現在は先週末の終値から280円程下げた、20,070円近辺で推移をしています。

先日のブログで申し上げた通り、20,120円が重要な地点となっており、現在の相場はそれを下回っているため、明日の日経平均が非常に楽しみな展開となっています。
チャートを見ると非常に重要な局面

以下は週足の日経平均です。衆院解散から始まったアベノミクスですが、以下のチャートを見ると、アベノミクス以来のトレンドラインと、2018年の最安値が交差しています。現在の20120円あたりを下回ると、アベノミクスの終焉を示唆するチャートとなるでしょう。
少し大きいチャートですが、ぜひ拡大をして全体を見てください。非常に重要です。
このチャートを見ると2012年11月の衆院解散からトランプ当選をつないだトレンドラインを割っていることがわかります。また、Vixショックの最安値と交差しているところがとても暗示的です。これだけ強いトレンドですので、2012年11月の衆院解散とBrexitをつないだトレンドラインから1,500円程跳ね返されました。このチャートを総称して今後「アベノミクスチャート」と呼ばせてください。

アベノミクスチャート

ご記憶の方もいるかもしれませんが、昨年の10月に以下のような記事を書かせていただきました。
  • トランプチャートの崩壊ー暴落は既に始まっている
テクニカル的にはここから先は下がりまくるだけ

テクニカル的には、トランプラインを下回っている=トランプ相場の終焉と理解され、大幅な下落が見込まれます。2016年6月から続いたトレンドが今終わりを迎えようとしているのです。
この記事を執筆後相場がどうなったかは以下の画像をご覧ください。紫色でトランプチャートを足しています。

トランプチャート

上記の画像を見れば、ブログで書いた予想通りに相場が動いたことがわかると思います。

テクニカル的にはアベノミクスの終焉を暗示している

トランプチャートでのトレンドライン突破が、トランプ相場の終焉を暗示し、その後大きく下落したように、2012年11月の衆院解散と2016年11月のトランプ当選を結んだ非常に強固なトレンドラインがブレイクしたことは非常に大きな意味を持つと思われます。
2012年11月からの長いトレンドラインの終焉です。個人的にはトランプラインのブレイクよりも投資家心理に与えるプレッシャーは大きいと思います。アベノミクスチャートを見れば、アベノミクスの終焉を多くの人が認識することになるでしょう。

アベノミクスが終わるとどうなる?

アベノミクスが終わるということは、今までアベノミクスで起きていたことの逆回転が起きるということです。
先日、つぶやいたTwitterですが多くの方にご共感頂きリツイートをしていただきました。

つまり、今まで資産効果(株や住宅など保有資産の上昇で)で一部の消費者の消費が増え、それが回り回って景気が良くなっていたのが、今後は逆資産効果で急速に消費マインドが冷えこみ不景気になります。まず株価が下がってそれが実体経済を冷やし、それがまた株価に反映され株価が下がるという悪循環に入ると思います。

世紀のマネーショートチャンスなるか?

日経平均の暴落のみにFocusをし当ブログを続けていますが、テクニカル的視点でみると非常に重要な局面であるといえるでしょう。
現物株のみの投資やロングに偏重した投資によって、クリスマスの相場では多くの方が退場されました。ドルコスト平均法や投資信託の積立の洗脳を受けている方は以下のエントリーも併せて読んでいただければと思います。それでは皆さんにご幸運を!

しんぶん赤旗が1月5日(土)以下の記事を報道しました。

18年10~12月の年金積立金運用
過去最悪 14兆円超損失か

GPIFが公表している過去のデータによると、4半期ベースの損失額が最大だったのは、2015年7~9月期のマイナス7・9兆円です。GPIFが10~12月の運用状況を公表するのは2月初めごろの予定です。本紙の試算通り、14兆円の損失が出ていれば、損失は同期の2倍近い水準となります。

株価対策に国民の大事な年金資産をつぎ込んできた安倍政権の責任が改めて問われます。

また、年明けの日本経済新聞では以下の記事が報道されています。

GPIF理事長、金融市場「実体経済と隔たり」

年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の高橋則広理事長は11日の記者会見で、最近の金融資本市場について「政治的な発言があるたびに金融資本市場の指標が振れる。市場と実体経済にギャップがみられた」と述べた。また「ボラティリティー(相場変動率)が高くなっている」と強調した。

GPIFへの影響については「今の段階ではコメントを控える」とし、「引き続き市場を注視しながら運用するということになる」と述べるにとどめた。GPIFは2月1日に18年10~12月期の運用実績を公表する。


年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の高橋則広理事長は11日の記者会見で、「金利がもう少し高ければ、株価が下がった際には金利が下がるので債券価格が上がり(株価下落による影響を)カバーできるはず」と述べた。その上で足元では「世界的に金利が低く(債券価格の変動も小さいので)債券による価格ヘッジ機能が低下している」と語った。

低金利の中で、国内債券の代わりに短期資産への投資の構成割合を増やしているとし、ヘッジ付きの外債投資を検討していることも明らかにした。また、「年内にはプライベート・エクイティ(未公開株投資)のファンド選定も終え、投資を増やしていきたい」と、非伝統的な投資であるオルタナティブ投資を強化する意向を語った。


決算発表の2月以後に政治問題化する

2月1日にGPIFが運用実績を発表します。しんぶん赤旗は損失額を試算しておりますが、2018年9月末のポジションから試算をしているようです。日経平均をウォッチしている方ならわかるかと思いますが、下落圧力がかかる中、何回も不可解な上昇がありました。そのことから推論するに、GPIFは日本株のポジションを期中に大きく増やしていた可能性もあり、損失額はしんぶん赤旗を上回る可能性もあります。
さすがにこれだけの額が報道されれば、政治問題化するかなと思います。と言っても、何かが変わるか訳ではありませんが、今後はアホみたいな買いあがりに対する一定の抑止力になってくれればとは思います・・・

PB投資に関するいやーな予感

GPIFは恐らく世界一の機関投資家といってもいいでしょう。その中でいやーな予感がしたのがPBへの投資を増やすとの文言です。なぜなら、PBは上場企業の株価のようにすぐに時価を把握できるものではないからです。仮にPBが投資に失敗した場合、減損判定が必要となりますが、それには高度なファイナスの知識が必要です。これらの基礎的な業務能力の上に、きちんとファンドを選定し、そのファンドをコントロールするというのは役人にはできないと思うのです。
また、うがった見方をすると、公開株や市場で価値が測定できる投資を避け、今後は損失を隠し通せる投資方法を探しているようにも見えます。

マレーシアではPB投資をする官製ファンドが破綻懸念

マレーシアでは、1MDBというファンドが不正を行い国を揺るがす事態となっています。また、マレーシアはゴールドマンサックスに対して手数料の返還を求めるとし、ゴールドマンサックスの株価へも影響を与えています。
PB投資はその仕組みから不正や汚職が安易で、投資銀行も儲かるため、このような事件に発展したのかと思います。GPIFは世界最大の機関投資家ですので、総資産の1%をPB投資に振り分けるだけで1兆円超のファンドの出来上がりです。日本で同じことが起きない保証はどこにもありません。

我々の将来に直結するGPIFの損失問題、個人はヘッジを

GPIFの損失問題は、政治問題化するでしょうが、その損失を止めることはできないでしょう。それどころかマーケットの不調を理由に、PB投資を増やすということを宣言しています。そして、PB投資に関しては上記の理由から前向きにはとても考えられず、不透明さから、不正や汚職の温床にならないことを祈るばかりです。
GPIFの損失は、我々の将来への年金支給額に直結する問題です。株式投資をしているかたは、資産価格の下落と同時に将来の年金支給額減額や社会保険料の値上げという、ダブルパンチ、トリプルパンチを食らうことになります。
暗い将来に対するヘッジの手段を持つことは重要です。以下のエントリーでは、空売りをするためのお勧めの業者を紹介しています。

1月10日の日経平均は円高が重荷となったのか、反落をし2万163円で値を終えました。
場中、米中貿易交渉で進展がありましたが、市場は全く反応せず。以下のTweetを裏付ける結果となりました。
  • 米中通商協議が終了、貿易戦争打開を模索
米通商代表部(USTR)は声明で、中国が米国から「相当量」の農産物やエネルギー、工業製品などを購入する措置が焦点になったと説明した。ただ、新たな合意については具体的に触れていない。
また、いかなる合意においても「継続的な検証と効果的な実施」が必要になると強調した。
技術移転の強要や企業秘密のハッキングといった米国側の懸念をめぐり、どの程度の進展があったのかは不明。
ただ、中国による米国産品の輸入拡大計画などでは一定の進展があった模様だ。中国市場へのアクセス拡大についても進展があったとみられる。


個人的には株価が跳ねてもおかしくないようなヘッドラインですが、無反応なところをみると非常に強いベア(弱気)相場であるとみていいでしょう。

裏切り続ける株価の動き

以下は以前紹介した、通称Political Chartです。
政治的節目に向かって、株価が上昇し、節目が過ぎると大幅に下落していることがわかります。

Political chart

これをみると米中貿易交渉の重要な局面で毎回暴落を演じています。

さらにおまるは四半期決算明けはやる気ない説

また、本日は1月10日ですが、決算期明けの相場はどうやら「おまる」がやる気がなく、暴落を誘う相場状況にあると考えています。まあ、四半期末にどうしても頑張らなければならないので、体力を温存したくなる気持ちはすごくわかります。低レベルの解説で恐縮ですが、そもそもが低レベルな介入相場ですので、ここは同じ目線で物事を考えるのが良いと思います。

チャートを見ると非常に重要な局面

以下は週足の日経平均です。衆院解散から始まったアベノミクスですが、以下のチャートを見ると、アベノミクス以来のトレンドラインと、2018年の最安値が交差しています。現在の20120円あたりを下回ると、アベノミクスの終焉を示唆するチャートとなるでしょう。

BENOMIX

まだ現物買ってるの?ww

重要なので毎回説明しますが、資産形成は暴落相場でしかできません。私はドルコスト平均法や投資信託の積立は全く信用していません。
また、日経平均の空売りには、その安全性からXMTradingをお勧めしています。
  • 日経平均の空売りにはXM Tradingがお勧め
派手な値動きがあった場合には、日本の証券会社は証拠金0で損切がされずに「追証」と呼ばれる巨額の借金を背負う可能性がありますが、海外FXには追証が存在しないので、安心してトレードをすることができます。人生を破壊するリスクを背負うのはやめて安全なトレードを行いましょう。

米国の雇用統計を受けて、米国金利が急上昇し、結果、株価が大幅に反発しました。

sekai

日経平均は金曜の終値が19,561円に対してナイトのCFDが20,124円で値を終えています。

イメージしていた暴落の展開にこちらのほうが近い

一時的に米国債の金利が上がることによって米国株は持ち直しています。しかしながら、2018年2月の急落は紛れもなく米国金利の上昇によるものです。今後、利上げの蓋然性が高まれば株価は急落するという予想は以下のエントリーで述べたとおりです。
  • 2019年は米国金利がどちらに転んでも下落しそうな日経平均
現状の金利水準であれば、心地の良い景気循環が続くという思惑から一時的に値を上げましたが、危うい展開であることには違いありません。仮に株価が異常な上げをすることになれば、インフレ懸念から利上げ実行の蓋然性が高まり、逆に株価が下がってしまいます。つまり、今後米国株は、微妙なバランスの上に乱高下する展開になると思います。くれぐれもレバレッジは低めで資金管理に気を配りましょう。

日経平均はチャート上重要な局面

以下は日経平均の週足ですが、長期のトレンドラインと2018年2月の最安値が交差する位置にあります。先週末もちょうど2018年2月の最安値付近である20,120円あたりを相当意識しており、ここを明確に抜けるかどうかが今後の相場展開で重要となるでしょう。

nikkei

売り増しをしたくなる展開

ボラティリティが高まる相場ですが、位置的には売り増しをしたくなる展開です。なお、空売りをするにはXM Tradingがお勧めです。

↑このページのトップヘ